教皇庁：アフリカでのエボラ熱撲滅を支援

教皇庁はアフリカにおけるエボラ熱撲滅への支援を強化する。

教皇庁正義と平和評議会は、このたび「エボラ熱の危機に対するカトリック教会の対応」と題されたレポートを作成。

この中で、アフリカ西部を中心に感染を広げるエボラ熱が、個人・家庭・社会に深刻な影響をもたらしている現状に対し、ギニア、リベリア、シェラレオーネにおけるカトリック教会の司牧的支援状況を報告すると共に、教皇庁の医療機関・地域共同体を通した今後の支援強化を明らかにしている。

この計画では、特に教会によって運営される医療施設におけるより効果的な治療と、共同体への支援、患者と医療従事者への司牧的ケアを目的としている。また、感染地区の住民を対象とした、エボラ熱についての意識向上への取り組み、司祭や修道者を通した物的・精神的支援を、地域の基盤である小教区を中心に展開する。

レポートは、アフリカの人道支援・発展協力のためにこれまで携わってきたカトリック教会の様々な組織として、教皇庁の開発援助促進評議会、保健従事者評議会、福音宣教省、正義と平和評議会、またカリタス・インターナショナルなどの存在を挙げ、これらの広い活動・情報網を活かし、地元教会と協力し、エボラ熱撲滅に貢献していきたいとしている。